「動画広告を出していきたいけど、どう制作していけば成果が出るのかわからない」
「動画広告は自社または外部への委託のどちらで制作したら良いのだろう」
近年、動画広告への注目度が高まっていて、自社でも認知度拡大や売り上げ向上などを目的として打ち出すことを考えている企業もあると思います。しかし、担当者の人は上記のような悩みを持っているのではないでしょうか。
この記事では、高い費用対効果を期待できる動画広告の制作手順や制作会社の選び方、実際に動画広告を活用した戦略の例などを解説します。これから動画広告の制作を考えているけど、何から手を付けて良いかわからないと悩む人はぜひ参考にしてください。
目次
動画広告は正しい手順・方法で取り組むと高い費用対効果を期待できる
動画広告用の動画は、「格好良い」や「おしゃれ」などの基準だけで制作するのは不十分です。ターゲットとする人に伝えたいことが伝わらず、ただのおしゃれな動画となり、広告効果のない動画となってしまうからです。
しかし、「具体的にどんな動画を制作したら広告効果を生むのか」や「どんな戦略を立てることで動画広告が役に立つのか」など気になる人もいると思います。
この記事では、前半で動画広告の効果が高いと言われる背景や成果を出せる動画広告の制作手順、戦略の例などを解説します。自社ならどんな戦略を立てられて、そのなかでどんな動画広告を制作できるかを考えてみましょう。
そして、記事後半では制作会社に依頼するのが向いているケースと向いていないケース、制作会社の選び方のポイントなどを解説します。どの制作会社を選ぶかによっても動画広告の成果が変わります。失敗しないためにも適切な制作会社を選べるようにしておきましょう。
データ付きで確認！ 動画広告の効果が高いと言われる背景
近年、YouTubeやSNSなどで動画広告を視聴する回数が増えたという人は多いと思います。この状況は、企業側も動画広告の効果を実感していて、次々と打ち出していっているということでもあります。
しかし、そもそもなぜ動画広告の効果が高いと言われているのか、その背景を把握できていない人もいるのではないでしょうか。
ここからは、動画広告の効果が高いと言われる背景をデータ付きで解説します。根拠を理解した状態で広告を打ち出すためにも、効果が高いと言われる背景を理解しておきましょう。
スマホから動画を視聴する人が5年で4倍に増加している
近年はスマホが著しく普及していて、老若男女かかわらずスマホを持つ時代となりました。そのなかで、YouTubeをはじめとする動画視聴アプリ、SNSなどが流行していて、多くの人の生活のなかに動画が組み込まれるようになったと言えます。
以下の図は、視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社が発表したスマホからの動画視聴に関する調査の結果です。
上記からここ数年で動画の視聴時間が急増していることがわかります。
また、以下の図は年代別の各サービスの利用者人数ランキングです。
2019年時点で18〜34歳の若年層がYouTubeを最も利用していることがわかります。このように、動画に関するサービスが我々の生活に大きく組み込まれているということです。
動画視聴者数の増加に伴い動画広告市場も拡大傾向にある
前述から動画視聴者数が急増していることがわかったと思います。そして、それに伴って動画広告市場も拡大傾向にあります。
以下の図はサイバーエージェント社による「2021年国内動画広告の市場調査」の結果です。
- インストリーム広告：動画の間に挿入されて表示される広告。
- インフィード広告：サイトやアプリの途中に設置される広告枠で、ユーザーが視聴したタイミングで表示される。
- インバナー広告：メディアのバナー広告やピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。
上の図から、動画広告の市場規模が5年で約3倍に膨れ上がっていることがわかります。つまり、動画を視聴する人の増加に伴って、動画広告を打ち出す企業も増えているということです。
また、動画広告を打ち出す企業が増加しているため、広告から商品・サービス購入までの動線も整備されつつあります。
このように、動画広告はすでに多くの人の身近にあるものということを認識しておきましょう。
ほかの媒体と比べて膨大な情報量をわかりやすく伝えられる
そもそも動画が視聴されやすい理由として、ほかの媒体よりも膨大な情報量をわかりやすく、かつ端的に伝えられるという要因もあります。
具体的には、15秒の動画では静止画約450枚分の情報量が詰まっていると言われています。そして、Supership社の調査によると、動画広告を打ち出した場合、静止画広告に比べて広告認知度は1.6倍、広告理解度が1.8倍、利用意欲は7倍と、高い効果があることがわかっているのです。
このように、利用者層が多いという理由だけでなく、わかりやすさや情報量の多さなどの観点からも動画広告の効果が高いと言われていることがわかります。
成果を出せる！ 動画広告を制作する6つの手順
動画広告の市場は拡大傾向にありますが、出せば成果が出るというわけではありません。入念な準備をしたり、正しい手順で制作したりすることで成果が見込めるようになります。
しかし、具体的にどのような手順で動画広告を制作したら良いかわからない人もいるでしょう。
ここからは、成果を見込める動画広告を制作する手順を6つのステップに分けて解説します。「まず何から始めたら良いかわからない」と悩んでいる人はチェックしておきましょう。
①動画広告を制作する目的とゴールを明確にする
動画広告を制作する目的やゴールによって、具体的な施策や動画の内容が異なります。目的やゴールが不明確のまま動画広告を制作すると、ターゲットや動画の内容が曖昧になり、成果を見込めない可能性が高まってしまうのです。
そのため、成果を見込める動画広告を制作するためにも、最初に目的とゴールは明確にしておきましょう。
たとえば、トレーニングジムを運営する会社が動画広告を打ち出す際は以下の目的やゴールが考えられます。
- 目的：トレーニングジムの認知度を拡大し、多くの人に体験入会してもらう
- ゴール：3ヶ月間で1店舗につき50人の体験入会者を集める
目的やゴールが具体的であるほど後の作業が楽になり、かつやるべきことが明確になって成果が見込めます。期間や人数など数字で表現できる部分は具体的な数字を入れると具体的な目的・ゴールを掲げやすくなりますよ。
②ターゲットのタイプとペルソナを設定する
多くの人がペルソナを設定することが重要だと理解していると思います。しかし、ペルソナを設定する前にターゲットがどのようなタイプかを把握しておくことが重要です。ターゲットのタイプによって訴求方法が異なるからです。
ターゲットタイプは大きく分けて以下の3つがあります。
- その商品・サービスにすごく興味を持っていて、欲しいと思っている人
- その商品・サービスを知っているけど、まだ購入には至っていない人
- その商品・サービスは知らないが、利用することで得られる効果には興味がある人
自社の商品・サービスが上記のどれに当てはまるかは、以下の判断基準で見極めることが可能です。
| その商品・サービスにすごく興味を持っていて、欲しいと思っている人 | ブランド力が強い 顧客と強い信頼関係がある 強力なオファーを持っている |
| その商品・サービスを知っているけど、まだ購入には至っていない人 | 魅力的な差別化要因がある ほかよりも良いオファーがある |
| その商品・サービスは知らないが、利用することで得られる効果には興味がある人 | 差別化が難しい ほかよりもオファーが弱い わかりにくい商品 |
動画広告が必要と感じる場合は、ほとんどが②か③が当てはまります。このようなターゲットタイプが明確になったうえでペルソナを考えると、動画広告の完成度がさらに高くなります。
ペルソナは、年齢や性別、居住地、職業、年収、趣味、興味関心、悩み、欲求、家族構成、性格などさまざまな項目の設定が推奨されています。
ただ、「ペルソナはどこまで突き詰めたら良いのか」と疑問を持つ人もいるでしょう。ペルソナは実在する一人の名前が思い浮かぶところまで考えると、刺さる訴求が作れるようになります。
このように、目的やゴールが明確になったら、実際に動画広告を作る前に具体的なターゲットタイプとペルソナを考えましょう。
③動画広告を掲載する媒体を決定する
ターゲットタイプ・ペルソナが決定したら動画広告を掲載する媒体を考えましょう。
YouTubeやInstagramなどで動画広告が流れるのは一般的になりつつありますが、ほかにも掲載できる媒体は以下のようにたくさんあります。
- YouTube
- TikTok
- LINE
- タクシー
- 映画・ドラマ配信アプリ
- 映画館
- 店頭のデジタルサイネージ
媒体によって利用者層が異なるため、ターゲットとなるペルソナの年齢層や利用するサービスに合わせて動画広告を掲載する媒体を決定することが大切です。
各媒体の特徴を理解したうえで、動画広告を掲載する場所を決めましょう。
④動画広告内で最も伝えたいメッセージを決める
目的・ゴールの明確化、ペルソナの設定、媒体の決定などの準備ができて、ようやく動画広告制作に入ることができます。最初は動画広告内で最も伝えたいメッセージを考えましょう。いわゆるキャッチコピーのようなものです。
そして、キャッチコピーは複数パターン用意して、どれが最も効果的かテストするのもおすすめです。複数パターンを試すことで刺さるコピーと刺さらないコピーの特徴を掴むことができ、今後のマーケティング施策にも活かすことができます。
⑤構成・企画を考えて動画を制作する
最も伝えたいメッセージが考えられたら、それをもとに動画の構成や企画を考え、動画を制作していきましょう。動画の構成は大きく分けて「問題提起型」と「ストレートオファー型」の2種類があります。
問題提起型は以下の流れで動画が構成されます。
- 問題提起：「△△で困っていませんか？」
- 解決方法の提案：「そのお悩みは〇〇で解決できます」
- 解決手段の機能やメリット：「〇〇を利用することにはこんなメリットや効果があります」
- アクションの促進：「お申し込みはこちらまで」
ターゲットとなる人が抱える課題が明確であり、自社の商品・サービスがその解決手段となる場合は問題提起型が有効的です。
一方で、ストレートオファー型は以下の流れで動画が構成されます。
- お得な情報：「キャンペーン実施中！」
- 商品・サービスの詳細：「〇〇を利用することにはこんなメリットや効果があります」
- アクションの促進：「お申し込みはこちらまで」
キャンペーンやイベントを開催する際に動画広告を打ち出す際は、ストレートオファー型を活用するのがおすすめです。
このように、伝えたい内容によって動画の構成が変わります。構成を考える際は、都度「誰に何を伝えたいのか」を振り返りながら作成するようにしましょう。
⑥動画広告の成果を確認して改善を繰り返す
動画広告は実際に出して終わりではありません。その後、成果を確認しながら改善を繰り返していくことが大切です。
なお、動画広告の成果は以下の数値を確認し、思うような結果が出ていない場合は改善する必要があります。
- 再生回数
- いいねやコメント、シェアなどのユーザーの反応
- 再生回数に対する商品・サービスの購入率
実際に動画広告を運用する場合はさらに細かい数値を確認する必要がありますが、最低限上記は必ず確認するようにしましょう。
そして、思うような結果が出ていない場合は、メインメッセージの内容や動画の雰囲気、広告の設定などを改善していくことが大切です。
具体的にどうしたらいい？ 動画広告を活用した戦略の例
ここまでの内容から「手順はわかったけど具体的にどのようにして動画広告が作られるのかを見てみたい」と考える人もいると思います。
ここからは、動画広告を活用した戦略の例を紹介します。今回はあるパーソナルトレーニングジムを例にして動画広告の戦略を考えてみました。
①動画広告の目的とゴール
最初にパーソナルトレーニングジムの現在の状況を確認します。
- 兵庫県神戸市に店舗を構える
- 一人でジムを経営
- 自身のアスリートとしての経験と専門的な知識をもとにトレーニングやストレッチ、栄養管理などを指導する
- 数名の顧客はいるものの、まだ枠が余っていて顧客を増やしたい
このような状況から、今回の動画広告の目的とゴールは以下のように考えました。
- 目的：このジムの認知度を拡大し、さらに多くの人に利用してもらうこと
- ゴール：1営業日につき、現在よりも顧客が1名プラスされる。22営業日あるため全体で22名の新規顧客を獲得すること。
このような現状、目的・ゴールをもとに動画広告の戦略を練っていきます。
②ターゲットタイプとペルソナ
ターゲットタイプを決めるにあたって、もう一度その種類を振り返ってみましょう。
| その商品・サービスにすごく興味を持っていて、欲しいと思っている人 | ブランド力が強い 顧客と強い信頼関係がある 強力なオファーを持っている |
| その商品・サービスを知っているけど、まだ購入には至っていない人 | 魅力的な差別化要因がある ほかよりも良いオファーがある |
| その商品・サービスは知らないが、利用することで得られる効果には興味がある人 | 差別化が難しい ほかよりもオファーが弱い わかりにくい商品 |
このジムの場合は、まだ存在は知られていないけど、多くのアスリートはパーソナルトレーニングを受けることの重要性を理解しているため「その商品・サービスは知らないが、利用することで得られる効果には興味がある人」に該当すると考えられます。
そして、ペルソナは以下のように設定しました。
- 氏名：斎藤剛（サイトウツヨシ）
- 年齢：20歳
- 性別：男性
- 居住地：兵庫県神戸市
- 職業：大学生（柔道部）
- 収入：月5万円（親からの仕送り）
- 興味関心：とにかく柔道で成績を残したい。
- 悩み：柔道の練習をしているだけの状況に頭打ちを感じている。
- 欲求：トップがすでに取り組んでいるようなことを取り入れてさらに強くなりたい
- 性格：柔道に関しては真面目でストイック。プライベートでも柔道で強くなることだけを考えている。
ここからはこのペルソナに刺さるよう、動画を掲載する媒体や内容などを考えていきます。
③動画広告を掲載する媒体
次に動画広告を掲載する媒体を決めていきます。今回は20歳の大学生であるためスマホを見る機会が多く、かつInstagramにてトレーニングに関する投稿も観ていると予想しました。そのため、Instagramにて動画広告を配信することにします。
④動画広告内で最も伝えたいメッセージ
動画広告内で最も伝えたいメッセージを考えるにあたって、ペルソナが抱える課題を深掘りしていくことが大切です。深掘りする際におすすめなのが「つまりどういうこと？」と問い続けることです。
今回の場合は「柔道の練習をしているだけの状況に頭打ちを感じている」を深掘りしていきます。
- 柔道の練習をしているだけの状況に頭打ちを感じている
- 柔道だけをしていても柔道が強くなるのには限界がある
- 柔道の練習以外の時間にも意識を向けなければいけない
このように、ペルソナの人物は柔道の練習以外の部分にも目を向けていることがわかります。
このような状況からメインメッセージは以下のように考えました。
競技力に頭打ちを感じているアスリートが、身体の根本から変えて短期間で成長する方法
次にこのメインメッセージをもとに構成や企画を考え、動画を制作していきます。
⑤構成・企画と動画の制作する
今回の動画は問題提起型で制作します。具体的には以下の構成を考えました。
- 問題提起：「大学生アスリートのあなた、今の練習に頭打ちを感じていませんか？」
- 解決方法の提案：「そのお悩みは弊社のパーソナルトレーニングで解決できます」
- 解決手段の機能やメリット：「トップアスリートとして活躍し、かつ専門的なスキルを身に付けた私だからこそ教えられるトレーニングがあります。私が教えるトレーニングを実践することで身体の使い方を根本から理解することができ、良さを生かしつつ競技中の動きをガラッと変えられ、さらに強くなることができます。」
- アクションの促進：「お申し込みはこちらまで」
このような構成のもと動画を制作し、実際にInstagramにて広告を打ち出していきます。そして、広告出稿後は再生数やユーザーのリアクションを見ながら、メッセージや動画の内容などを改善していきます。
今回は簡単な一例に過ぎませんが、徹底した準備をすることでターゲットに刺さる動画広告が制作できるようになるのです。決して簡単なことではありませんが、動画広告で成果を出すためにも正しい順序を把握のうえ、制作に取り掛かるようにしましょう。
動画広告は自社と外部のどちらで制作すべき？
ここまで動画広告の作り方やポイントについて解説しましたが、自社で制作すべきか、外部の制作会社に委託すべきか迷っている人もいると思います。どちらにもメリット・デメリットがあるため慎重な判断が必要です。
ここからは、動画広告を自社で制作するのが向いているケースと、外部への委託が向いているケースについて解説します。自社がどちらに当てはまるか確認し、どのように制作していくかを考えていきましょう。
自社での制作が向いているケース
動画広告を自社で制作するのに向いているのは以下のケースです。
- 制作にあまり予算を割けられない会社
- 今後に向けて動画制作のスキル・知識を貯めていきたい会社
- コミュニケーションコストを減らしてできる限り早く広告を出稿したい会社
おもに動画広告にお金をかけられない、できるだけ早く出稿したいと考えている会社は自社での制作が向いています。
動画制作会社に依頼すると、社内で制作するより当然費用がかかります。また、双方の都合を配慮したうえでのコミュニケーションが必要になるため時間がかかってしまうのです。
また、今後も動画広告を続けていきたいと考える場合は、都度制作会社に依頼するよりも社内でスキルや知識を貯めていく方が、全体的に見てコストを抑えられるようになります。
ただ、動画に関して知識やスキルを持つ人がまったくいない状態で動画広告を制作するのは難しいため、一人以上の有識者がいて、かつ予算や時間はかけらないという会社は自社で制作するのが良いでしょう。
外部への委託が向いているケース
動画広告を外部の制作会社に委託するのに向いているのは以下のケースです。
- 知識やスキルがなく動画広告の専門家に任せたい会社
- 動画のクオリティを重視する会社
- 予算や時間に余裕がある会社
- 動画を制作するためのリソースを割けない会社
制作会社は動画のプロとも言えるため、本来の目的を達成できる、かつクオリティの高い動画を制作することが可能です。
また、依頼をすれば後は数回の打ち合わせをするだけ。動画は制作会社によって制作されるため、自分は本来の業務に集中することができます。
費用や時間はかかってしまうものの、より確実に成果を見込める動画広告を制作したいと考える会社は外部に委託するのがおすすめです。
失敗しない！ 動画広告の制作会社を選び方・ポイント
もとから動画広告は制作会社に依頼することを検討している人もいると思います。
ただ、動画広告を依頼するのはどの制作会社でも良いというわけではありません。制作会社によって得意・不得意があったり、業務の範囲が異なったりして、依頼後に「思っていたのと違う」と後悔する可能性もあるからです。
ここからは、動画広告の制作会社の選び方・ポイントを解説します。失敗しないためにもどのようにして制作会社を選ぶべきかを理解しておきましょう。
自社の目的に合った動画広告を制作した実績があるか
各制作会社はHPやSNSで自社が制作した動画の実績を掲載しています。この実績が依頼するうえでの大きな参考材料となります。実績から得意分野や制作可能な動画などを把握できるからです。
そして、自社が動画広告を出稿する目的を頭に入れつつ、それを達成できるような動画を制作しているかどうかを見てみましょう。動画内で紹介する商品やサービスの魅力が伝わってきたか、「最後まで観たい」と思える動画かなどを確認するのがおすすめです。
ただ、実績として掲載している動画はこれまで制作したものの一部に過ぎません。顧客の都合上実績として掲載できないものもあるからです。
そのため、少しでも気になる会社があれば気軽に問い合わせてみるのが良いでしょう。
制作会社側が視聴者目線を持っているか
動画広告はただオシャレなもの、格好良いものであれば良いわけではありません。紹介する商品・サービスについて、視聴者が「欲しい！」「購入したい！」と思えるようなものである必要があります。つまり、視聴者目線を持って動画を制作する必要があるということ。
このような視聴者目線はマーケティングの領域となるため、マーケティング戦略も考えられる制作会社に依頼するのが良いでしょう。
動画制作後のフォローも対応しているか
制作会社によって、動画を制作するまで、もしくは動画制作後の分析までなど業務範囲が異なります。動画広告の場合は出稿後の改善も必須であるため、継続的なフォローも対応してくれる制作会社を選ぶのがおすすめです。
たとえば、動画広告制作後のフォローとして以下が挙げられます。
- 動画の修正
- 広告の効果測定と分析
- 制作した動画の運用の提案
これらのフォローをしてもらえると、ただ動画を制作するだけでなく成果が見込めるものとなるでしょう。
なお、フォローしてくれる制作会社のなかでも、どこまでをフォローするかは会社によって異なります。どこまでフォローしてもらえるかは気になる制作会社に直接問い合わせてみましょう。
予算内で広告用の動画を制作できるか
動画広告を制作するにあたって予算は切っても切り離せない存在だと思います。予算オーバーは絶対に避けたいところですよね。そこで確認必須なのが予算内で広告用の動画を制作できるかどうかです。
企業によって「この値段でしかやりません」というパッケージを提供しているところ、「この予算だったらこんな撮影ができる」と予算に応じて提案をしてくれるところが異なります。
予算がギリギリの場合は予算に応じて動画内容を提案してくれる制作会社を選ぶのがおすすめです。また、依頼する際は動画の制作だけでなく、出稿後のフォローも予算内で可能かどうかも確認しましょう。
動画広告の制作にかかる費用の相場
動画広告の制作にかかる費用は、掲載する媒体やどこまでを依頼するか、内容などによって異なります。
相場ではありますが、掲載する媒体別の動画広告の制作費用は以下が考えられます。
YouTube・SNS（Instagram・TikTok）
| 工程 | 費用の目安/1本 | 納期の目安/1本 |
|---|---|---|
| 編集のみ | 5,000円〜5万円 | 数日〜2週間 |
| 企画・構成 + 編集 | 1〜10万円 | 1〜4週間 |
| 企画・構成 + 撮影 + 編集 | 5〜200万円 | 1〜2ヶ月 |
| 分析・運用・コンサルティング | 30万円〜 | – |
テレビCM
| 工程 | 費用の目安/1本 | 納期の目安/1本 |
|---|---|---|
| 低価格なテレビCM | 100〜500万円 | 1〜2ヶ月 |
| ハイクオリティなテレビCM | 1,000万円以上 | 3ヶ月〜 |
なお、制作費がどのように決められるかは上記の図解を参考にしてください。
動画広告の費用についてより詳しく知りたい人は以下の記事をチェックしておきましょう。動画の内容や目的別の費用の相場や、安く依頼する方法などを解説しています。
動画制作の費用・納期の相場と決まり方 | 安く依頼するコツを解説
自社に似た状況の他社を参考にして成果を出せる動画広告を制作しよう
動画広告を制作する際に重要なのは、自社の状況と似た他社を見つけて、その会社がどのようにして成果を出したかを把握すること。動画広告で成果を出す場合は、制作会社の実績から確認することができます。
成果を出せる動画広告を出稿するためにも、制作方法や外部へ依頼する際のポイントなどを押さえて、自社の目的・ゴール達成に向けて取り組んでいきましょう。
動画広告を制作するなら合同会社テクニカルフォール
動画広告の制作には、自社のブランドイメージに合わせた映像美の追求が重要です。最新トレンドを取り入れた撮影・編集や効果的なストーリーを構成することも欠かせません。
合同会社テクニカルフォールは、元レスリング選手の夫妻が立ち上げた動画制作会社です。スポーツ経験を活かした独自の視点で、貴社の目的・ゴールを達成できる動画広告の制作に取り組んでいます。
合同会社テクニカルフォールの強みは、動きのある映像表現とコストパフォーマンスの高さです。特にスポーツ関連の動画制作で高い評価を得ています。企画から編集まで一貫して対応し、クライアントのニーズに柔軟に応えています。
会社紹介、商品PR、採用動画など幅広いジャンルの制作実績があり、BtoB向け動画制作も得意としています。神戸・関西エリアで動画制作をお考えの企業様は、合同会社テクニカルフォールへお気軽にご相談ください。
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